「ビットコインバブル！仮想通貨バブル！」
とニュースや新聞が報じているので「バブルってなんやねん‼」と思い、本当に仮想通貨がバブルなのか考察してみました。
私はバブル世代ではありませんし、バブル崩壊の怖さも知りません。
今までイケイケで仮想通貨に投資をしてきましたが、今回限っては仮想通貨を否定的に考えクリティカルに分析してみたいと思います。
バブルとは
バブルとは、経済などが実力以上に泡（バブル）のようにふくらんだ状態を指します。
1986年11月から1990年中旬までを「平成景気」と呼ばれ「東京23区の地価合計＝全米の地価合計」となりました。
当然、株も土地も永久に値上がりするわけがなく、1992年1月の地価税が導入された直後にバブル崩壊が起きました。
ビットコインは高すぎるのか
今振り返ると、バブル時代は東京23区の合計でアメリカ全土が買えてしまうという状況だったのですね。
そんな馬鹿な話が本当にあるとは、、、
これを仮想通貨に置き換えるとどるなるでしょうか？
仮想通貨は「通貨」であり、どこの国にも属していません。（大袈裟に言えば）世界共通の通貨となりえる可能性を秘めています。
世界統計格付センターが発表している全世界のブロードマネー（世界にあるお金の量）によると....
ブロードマネー：1京300兆円
※$=107円で計算
※世界196ヶ国の合計
仮想通貨のポテンシャルは、このように考えることができます。
仮想通貨全体の時価総額は15兆円（2017年9月）ですから、とても小さな市場であることがわかります。
しかし、これは「バブルではない！」と断言できるものではありません。
なぜなら、仮想通貨は法定通貨ではないですから。
バブル経済を振り返ってみると「あぶくに似て実質の無く過熱している情況」であることがわかります。
仮想通貨も実質が伴っていなければ「時価総額15兆円」でも十分バブルと言えるのです。
実質が伴っているとはどういうことなのか
仮想通貨界隈で有名な話題をピックアップしてみます。
- Googleがripple（リップル）に出資
- イーサリアム企業連盟へトヨタのグループ会社が加入
- Lisk（リスク）はマイクロソフトとパートナーシップを締結
- GMO・DMMがマイニング事業に参入
- SBIが仮想通貨取引所(バーチャルカレンシーズ)を開設
などなど仮想通貨界隈は、大手企業による期待が高まるようなニュースが飛び交っています。
これは「実質が伴っている」と言えるでしょうか？
わたしは「伴っていない」と思います。
株式投資の経験からすれば「利益」が伴わなければ株価はあがりません。Googleだろうとソフトバンクだろうと、失敗に終わった投資は星の数ほどあるのです。
電子マネーに置き換えて考えてみましょう。
「nanaco」や「Tポイント」に価値があるのは、日本中にあるコンビニや飲食店で使えるからですよね。
使い道の無いポイントは「ゴミ」です。
ビットコインは通貨ですから、決済・送金などで使われて初めて“需要がある”と言えるのではないでしょうか。
もし、このようなキラキラニュースで投資判断をされているのでしたら「投機」に過ぎませんので、くれぐれもお気を付けください。
仮想通貨は実質が伴っているか
仮想通貨の代表格である「ビットコイン・イーサリアム・NEM」の需要について振り返ってみたいと思います。
■ビットコイン（BTC)
ビットコインは通貨ですから「決済や送金に関わる内容」を需要と定義します。
2013年：世界初のビットコインATMがサービス開始
2013年：キプロスの金融危機によりビットコインが資産の逃避先となる
2017年：ビットコインを初めて法律内で規定する改正資金決済法等が施行
2017年：株式会社メガネスーパービットコイン決済サービス導入
2017年：ビックカメラへのビットコイン決済サービス、全店舗に導入を拡大
2017年：LCCのPeach Aviationがビットコイン決済導入
2017年：ビットコインデビットカードにてVISAやMaster加盟店で利用できるようになった
■イーサリアム(ETH)
イーサリアムはトークン（仮想通貨）を作成するプラットフォームですから「プラットフォームの使用」を需要と定義します。
仮想通貨の時価総額ランキング50位以内のETHトークン
- OmiseGO (OMG)
- TenX (PAY)
- EOS (EOS)
- Golem (GNT)
- Augur (REP)
- Metal (MTL)
- Basic Attention Token (BAT)
- Veritaseum (VERI)
- Iconomi (ICN)
- Civic (CVC)
- DigixDAO (DGD)
- MCAP (MCAP)
- Populous (PPT)
- Gnosis (GNO)
この他にも100以上のトークンがイーサリアムのプラットフォームで作成され、ICO（イニシャル・コイン・オファリング）により合計数百億ドルという資金調達を実現しています。
■NEM（XEM)
NEMもイーサリアムと同様に「プラットフォームの使用」を需要と定義します。
・COMSA（コムサ）でICOされるトークンを作成するプラットフォームの根幹となる。
・COMSA（コムサ）でICOされる全ての通貨に対する「/XEM」と「/ETHペア」の追加。
※COMSAとは強固なNEMプロトコルと強力なEtheremのスマート・コントラクトを活用した非中央集権化ICOプラットフォームです。
今まではNEMのトークンといえば「EcoBit」しかありませんでしたが、COMSA（コムサ）が開始されればイーサリアムのように数々のトークンが生成されるという事ですね。
これはまだ「実績」とはいえませんが、確定している内容なので「期待先行」で買われてもおかしくない内容であると思います。
また、NEMは「決済・送金」にも特化しているので、ビットコインの決済インフラにNEMが追加されれば一気に世界へ羽ばたくのではないかと期待できます。
このように振り返ってみると「プラットフォーム・通貨」として徐々に成長しているのは実感できます。
しかし、これだけでは仮想通貨の時価総額15兆円が「実質が伴っている」と言えるのか、そして「高いのかor安いのか」を判断することはできません。
そこで「価格を決めるのは誰なのか？」を考えてみたいと思います。
仮想通貨の価格を決めるのは誰なのか
「国に規制されたら仮想通貨は無価値になる」と思いますか？
実際その通りです。
しかし、国が仮想通貨を禁止することはとても困難です。
スマホかパソコンがあれば誰でもビットコインを「購入・保管・決済・送金」ができるわけですから、禁止のしようがありません。
また、仮想通貨は禁止したくとも、すでに禁止できない規模まで膨らんでいます。
中国は国を挙げてマイニング事業に取り組んでいますし、日本では世界に先駆けて仮想通貨法を策定しました。
このように世界各国で仮想通貨と共存する方針で動いている中、自国だけ仮想通貨を禁止したら世界から孤立していく事態さえ考えられます。
ちなみに世界各国の対応は以下の通りです。
※緑:自由取引 黄:一部制限 桃:抗争中 赤:禁止
アメリカ・日本・オーストラリア・イギリス・欧州連合などがすでに自由取引となっていますね。
では、仮想通貨に価値を付けるのは誰か？
そう、自由取引ですから仮想通貨に価値をつけるのは私たち「個人」です。
私たち一人一人が「価値がある」と考え保有をすれば、必然と価値があがります。
どれだけの人々が「価値がある」と考えてくれるかわかりませんから「どこまで価格が上がるか」なんて誰も予想できません。
しかし、まだ気になってはいても躊躇している方が沢山いらっしゃるのは事実ですよね。
日本に住んでいる私たちは実感が無いかもしれませんが、今や紙幣は信用されず米国ではクレジット決済が主流です。中国ではスマホ決済が主流になっていますね。
また、インドでは自国の通貨が信用できず高額紙幣が廃止されるなど、世界各地で法定通貨がデジタルデータに移り変わりつつあります。
そんな時に
「冗長化が必須であるデジタルマネーを使うのか？」
と考えると、、、どう考えても
「ブロックチェーンを使わない手は無い」
と考えます。
米国土安全保障省はブロックチェーン技術を軍事セキュリティに活用すると発表しています。
この軍事セキュリティレベルで発行されている仮想通貨を使わずに何を信じれば良いでしょうか。
私たちが価値があると認めれば民間企業は積極的に仮想通貨を採用します。
結局、15兆円という時価総額は「仮想通貨に価値がある」と認めた人の集合体なのです。
要するに仮想通貨はバブルなのではなく
価格がいくら(何円)であろうと常にその価格が適正
だと私は思います。